【緊急事態】コインチェック社長がボディーガード雇用 / 刺し殺された豊田商事殺人事件の再来に不安の声

コインチェック


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ビットコインなどの仮想通貨取引所コインチェック(Coincheck)が不正アクセスの被害に遭い、仮想通貨が約580億円も不正送金された件で、新たな展開があった。

・ボディガードを雇用
コインチェック株式会社代表取締役の和田晃一良氏(27歳)が、ボディガードを雇用していることが判明したのである。

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・恐ろしい誘拐事件も発生
ここ最近では、ウクライナの首都キエフの仮想通貨取引所「EXMO」代表取締役パヴェル・ラーナー氏が誘拐された事件が発生している。場合によっては殺害される可能性もあり、仮想通貨取引所の社長がボディーガードを雇うのは間違いではない。

・和田晃一良社長に恨み
コインチェックは不正送金の影響で利用者が出金できない状態が続いており、多くの人たちが激怒。コインチェック本社前で「金返せ!」と叫んで怒る人も出現している。ボディーガードは誘拐犯から身を守るためというよりは、今回の事件で和田晃一良社長に恨みを持った人の一部が暴走した際に、身を守ってもらう効果のほうがありそうだ。

・社長の身の安全を心配する声あがる
今回の騒動でインターネット上では豊田商事会長刺殺事件を思い出した人が多くおり、社長の身の安全を心配する声が上がっている。コインチェック利用者によっては高額な資金を投じている人もおり、お金がすべてキッチリ戻らなければ、炎上が続くのは間違いない。

・インターネット上の声
「平成の豊田商事にならなければいいですが」
「coincheckの若造社長も豊田商事の会長みたいに」
「コインチェックの件、豊田商事事件みたいな結末になったりするのかな」
「88円なんか納得するやつ居ないんじゃないかな?豊田商事事件みたいになるで危ないよ」
「いちおう代取の個人資産から補償するみたいには書いてあるけど、本当に豊田商事みたいになりかねないと思う」
「和田社長の例のツイートは豊田商事フラグだと思うんだけど、まあないよね・・・まさか・・ね・・・」
「豊田商事会長刺殺事件で被害総額1000億円でクーリングオフ制度できたから 今回も600億円超えとなると新法律できるのかな?」
「会社の場所割れてんなら豊田商事事件にみたいにならなきゃいいけどな」

・詐欺被害者6人から殺害依頼
豊田商事殺人事件とは、悪徳商法で2000億円レベルの詐欺事件を起こした豊田商事会長の永野一男(32歳)が、多くのマスコミが見守るなか自宅マンションで男に刺殺された事件。ボディーガードはいたが、男はスキを見て部屋に入り銃剣で頭など13か所を刺して殺害した。

男の殺害動機は、詐欺事件でお金が戻らなかった被害者6人から「もう金はええ。永野をブッ殺してくれ」と依頼されたためとされている。

・多くの人たちから反感
和田晃一良社長は企業のトップに立つ人物らしからぬ鬼畜な発言をしており、多くの人たちから反感を買っている。だからこそ、コインチェックには誠意ある対応が迫られているといえよう。

ちなみに、タレントの志茂田景樹さんも「なぜか豊田商事事件が思い出された」とコメントしている。

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もっと詳しく読む: コインチェック社長がボディーガード雇用 / 刺し殺された豊田商事殺人事件の再来に不安の声(バズプラス Buzz Plus) http://buzz-plus.com/article/2018/01/28/coincheck-wada-president-bodyguard/

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