デザイナーの佐野研二郎先生がデザインした『東京オリンピック2020』のエンブレムが使用中止になり、東京都が業者に発注したポスター、巨大パネル、のぼり旗などを改めて作り直す必要が出てきた。

・グッズがゴミになった場合
発注した総額は4600万円で、そのお金は東京都民の税金から支払われる。もしすべてのグッズがゴミになった場合、4600万円が消えることになる。ゴミクズと化してしまうのならば、焚き火で燃やしたほうが、まだ暖が取れてマシである。

・泣き寝入りするしかない？
しかし問題はここからだ。4600万円分のグッズがゴミになったとして、このまま「はいそうですか」と黙っているわけにはいくまい。そこで今回、この4600万円を誰が負担すべきかアンケート調査を実施。100人の老若男女に「東京五輪ポスター費用4600万円は泣き寝入りするしかないと思いますか？」という質問をし、集計してみた。

・東京五輪ポスター費用4600万円は泣き寝入りするしかない？
佐野研二郎が払うべき　(42%)
組織委員会が払うべき　(38%)
諦めるしかない　(20%)

・すべての原因は佐野先生に!?
なんと！ ほぼ半数の人たちが「佐野研二郎が払うべき」と思っていることが判明した。つまり、すべての原因は佐野先生にあるということなのだろうか？

世論としては、組織委員会にも責任があるといわれており、現実として誰が支払いを負担するのか、もしくは税金で泣き寝入りをするしかないのか、まだ分からない状態である。

あなたは、4600万円の費用を誰が払うべきとお思いだろうか？

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